軍国主義だった日本が原爆投下で敗戦し、奇跡的成長遂げた訳。

      2018/04/30

DSC05920

DSC06367

DSC06368

普通、資源を持たない国がアメリカと戦争を行い原子爆弾を
落とされれば、めったな事では立ち直ることは無理です。

戦後、在日米国大使を務め、日本に関する権威となった
エドウィン・O・ライシャワーは以下のように言っています。

「日本が結局はいかなる政治的・経済的制度を選ぶにせよ
 日本は、将来申し分のない生活水準を維持しうるかどうか

 という問題がある。日本は、全国民を養うにたるだけの
 十分な食料を生産することができない。日本は、数千万人

 の衣料をつむぐための繊維の大部分を生産することが
 できない。石油も鉄もはなはだ少なく、近代工業経済の維持

 に必要な他の鉱物や原料の大半も、量がたりない。日本が
 世界市場に供給しうるのは、日本自身のエネルギーすなわち

 人力と石炭・水のエネルギーだけである。日本の地位は
 イギリスに似ているが、もっと悪いものである。」

終戦当時、日本は生産レベルに比べて人口過剰で失業者が
あふれていた。

そして敗戦と貧困に苦しんでいた。
アメリカの存在により、内外の安全はどうにか保たれていた。

財閥は解体されたが、日本はすぐに「系列」という名の別の
独占システムを再生させたのです。

日本には資源がなかったが、人口の大部分が同じ民族で構成
されていたので、インドのように宗教や文化や言語の異質性

に対応するための時間と政治的エネルギーを費やす必要が
なかったことは強みであった。

戦時中1ドル4円であった為替は、1949年に1ドル360円に
固定されたのです。

円が安いことは、安価な日本製品がアメリカ市場に流入する
環境を作りました。

製品戦略も非凡なものがありました。
価格競争をすることなく、8つの産業に的を絞りました。

特定産業に保護育成策を打ち出し、石油化学、アルミ、工作機械
自動車、電子機器、鉄鋼、造船、航空機産業の振興をはかった。

オイルショック以降は、最終的に電子機器、自動車、工作機械
産業が主力を占めるようになったのです。

日本の資金調達戦略は他国と異質なものでした。
日本は外国人の株式保有を望みません。

対外債務に頼ることもしません。
さらに国内での株式による資金調達も消極的でした。

日本がとったのは、銀行による貸し出しです。
結果、日本の企業は自己資本比率が低く、製造業は借金が多い

半面、株式資本の比率は非常に低く、メーカーは借金返済を優先し
結果的に株主に対する責任は小さくなりました。

歴史的に、日本は未だに売上高利益率が極端に低い国と言えます。
さて、以上のような企業モデルは高度成長をもたらしましたが

1971年8月15日のニクソンショックと二度のオイルショック
(1973年と1978年)は日本の奇跡を終了させました。

 - 歴史